テレワークは継続?緊急事態宣言解除後の勤務体制!

みなさんこんにちは。

緊急事態宣言が解除されて3週間が経過しました。

宣言解除後も目立った増加傾向はなく、

飲食店の時短要請解除など様々な規制が緩和されつつあります。

そうした規制緩和の流れの中で、宣言中に推奨してきた

テレワークなどはなくなるのでしょうか?

企業の動向などをみつつ、考察していこうと思います。

企業の動向

企業の動向は大きく分けて

1、条件緩和 

2、現状維持

の2つです。

1の条件緩和については出社率を7割減にしていたところを3割にするなどです。

多くの企業がこの形を取っています。

「緩和したらまた感染者数が増えるのでは」と思う人も多いと思いますが、

その点は企業側も分かっているので、在宅勤務などの

テレワークを引き続き行っている企業も多いです。

アサヒホールディングスなどは昨年の8月からテレワークを基本とし、

出社率30~50%程度としてきているので、

そもそも平常がテレワークとなりつつあるのかもしれません。

2の現状維持の企業も少なくありません。

これまで何度も宣言解除後に再び拡大してきたこともあるので、当然の動きです。

もちろん現状維持だからといってただそのままというわけではありません。

宣言解除後の動向をみつつ、これからどうしていくか検討しているのです。

従業員からしても今まで在宅勤務だったのに、いきなり元の状態に戻るとなれば、

それこそ生産性の減少につながりかねません。

コロナ禍に満員電車など会社までの移動がいかに

体力を消耗していたかを実感した人は多いです。

いわばポジティブな現状維持です。

テレワークの今後

では在宅勤務などのテレワークは今後どうなるのか、気になると思います。

結論から言うとなくなるどころかどんどん増えていきます。

コロナ禍に急速に普及したテレワークですが、コロナ禍以前から働き方改革の一環として

取り入れられてきていました。

コロナ禍で急速に普及したことで、移動時間の短縮などによるストレスの軽減、

生産性の向上などの有用性とコミュニケーションをどうするかなどの

課題が見えてきたこともあり、いいバランスでテレワークを導入することが

企業の利になることが示されました。

ピンチはチャンスとはまさにこのことです。

コロナというピンチを乗り越え、今まさにテレワークを取り入れた

新しい働き方のスタイルが生まれているのです。